最低限おさえるマイホーム購入の注意点。一生に一度の買い物で絶対に損をしない方法。

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どうも、トヨです。色黒会計士です。お金と会計が専門です。

今回はマイホーム購入の注意点についてお話します。

一生に一度の買い物なので絶対に失敗しないようにしたいですね。

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マイホーム購入で後悔しないために

訳あって不動産について猛烈に勉強しましたのでその知識を今回はマイホーム購入の注意点という形でご紹介します。

最低限これだけはマイホームを買う前に明確にする

マイホームを購入する条件は人それぞれですが、最低でも何人で住む予定なのか、いつまで住み続けるのかについては明確にすることをおすすめします。

住む人数と居住期間でどう変わるのか

ずっと独身で生きていくのか、結婚して夫婦2人で住んでいくのか、子供を何人産んで住んでいくのかによって当たり前ですが部屋数や家の大きさは異なります。

子供が大人になり独立して家を出てからも夫婦2人で当初購入したマイホームに住んでいくのか、売却して新居を探すかを決めることはマイホームを購入する上でとても重要です。もし売却を考えているのであれば、都心で駅近のほうが売りやすいですし、売却を考えていないのであれば立地等を考えず自分の好みを優先できます。

売却を検討しているのであれば、購入価格が少し高くてもその分高く売れるので、子供が出て行った後の引っ越し代にもなります。2人になってからは賃貸に住むという選択肢もできます。

一方で売却前提でない場合は、子供世帯と2世帯で住んでいくと言う選択もできますし、子供に家を譲って自分は2人暮らしの家へ越すこともできます。もちろん夫婦二人でペットを買って広いお家に住むということもできます。

都心に住むのであれば、リスクはあるのですが、子供の人数にあわせて、どんどん家を大きくするように購入と売却を繰り返して引っ越していけば経済的にお得で都心に住むことができる可能性があります。

例えば、子供が将来的に二人であると仮定すると、はじめは、1LDKに夫婦二人で暮らし、子供が1人できそうであれば2 LDKに、 2人できるのであれば3 LDKに引っ越しと購入と売却を繰り返し、子供が独立した後は3 LDKを売却し、自分たちの好きな間取りを検討し購入や賃貸を選択することができます。

売却前提とそうでない場合の違い

売却前提とそうでない場合でまるっきり予算や物件が変わってきます。

売却を前提としない場合、リセールバリューがないので、購入した金額全てが居住費になります。一方売却を前提として場合、購入した金額の一部は売却で返ってきますので、価値の高い家を買って価値が落ちなければほとんど居住費はかからないことになります。もちろんそんなに単純なことではありませんが、イメージはそのように持って下さい。

売却でない場合は、購入価額が出来るだけ低くて、広い家を探す必要があり、売却する場合は購入価額は高くても駅近で出来るだけ都心である必要があります。なぜなら、都心であれば住宅価額は値崩れしずらいですが、郊外で駅から遠く、都心から離れる場合は、売却価額は購入価額よりかなり落ちます。

また、新築と中古どちらを買うかの選択肢に大きく影響します。売却を前提とする場合、より新しい方が高く売れますので新築または築浅の中古を選ぶことになります。

一方、売却しない場合は、購入価額を出来るだけ下げた方がいいので中古を選ぶことがことになります。仮に新築に住みたいという理由で新築を選んだ場合、その分費用面では損をしやすくなります。

まとめ

マイホーム購入のポイントは、居住人数や居住期間を考慮して売却する意思があるかないかです。

売却を前提とする場合、都心で駅近で築浅の物件がおすすめになります。その分物件価格は高くなりますのでリスクも大きくなります。

売却を前提としない場合、郊外で中古の物件がおすすめになります。その分物件価格は安くなりますが、売却による収入は見込めません。初期投資が少なくなるのでリスクは小さくなります。

以上の情報を最低限考慮して夢のマイホーム探ししてみてください。

情報はあくまで情報なので、最終的には納得して自分の好きなものを購入するのが私としては正解であるとは考えます。

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